連載の最新記事

デジタル上の漫画やアート、一点物に

編集部 - 2022年2月17日 13時05分

　デジタル資産「ＮＦＴ（非代替性トークン）」の取引が活況を呈している。対象はデジタル上の芸術や音楽作品、アイドルのカードなど多岐にわたり、購入者には一点物の価値を持つ。ＮＦＴ市場はファンとアーティストの新たな関係づくりの手段として注目されている。

【連載】赫き群青　いま問い直す太平洋戦史（８）ミッドウェイの大敗インド洋・珊瑚海の戦訓生かされず索敵能力の強化、敵機への警戒など

編集部 - 2022年2月5日 08時11分

南方資源地帯制圧後の戦略について、陸軍参謀本部は戦線を拡大させず南方支配を固めての長期持久態勢を目指したが、海軍軍令部は米軍の反攻を阻むため米豪遮断を、また連合艦隊司令長官山本五十六は米海軍に立ち直りの時間を与えぬためさらなる積極攻撃の実施を主張し、意思の統一は難航した。結局、「長期不敗の政戦態勢を整へつつ、機を見て積極的の方策を講ず」（「今後取るべき戦争指導の大綱）と玉虫色の作文で陸海の主張を併存させたが、海軍内部では山本の強引さに再び軍令部が折れ、ミッドウェイ作戦の実施が決まった。

産経連載が示す香港の実態は自由社会に警告発する「炭鉱のカナリア」

池永達夫 - 2022年1月27日 10時02分

　産経１４日付１面連載「香港改造」第３回は、香港の子供たちに中国式教育を押し付けている実態をルポした。

原子力に対する潮目の変化にも知らぬ顔の半兵衛の反原発派メディア

増記代司 - 2022年1月25日 10時19分

　「原子力」に対する潮目が今年に入って変わった。２０１１年の東京電力福島第１原子力発電所事故後、メディアでは朝日が主導する反原発派が席巻し、太陽光や風力などの再生エネルギーに焦点を当て、原発を過去の遺物扱いしてきた。ところがどっこい、この風潮を翻すニュースが１月、相次いだ。

リムパック参加に期待　【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く⑪

早川俊行 - 2022年1月14日 03時40分

　中国をゾウに例えるなら、台湾はアリだ。だが、アリは小さくても、たくさんいればゾウの足に痛みを与えることは可能だ。台湾軍は陸海空合わせて20万人前後と少ないため、できるだけ機動性の高い部隊をつくって中間線を守りたい。絶対に攻めて来られないようにさまざまなシナリオを考えている。

進む中国の「洗脳」工作　【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く⑩

早川俊行 - 2022年1月13日 15時45分

中国人民解放軍には約２００万人の兵力があり、中部、東部、西部、南部、北部の五つの戦区に分かれている。各戦区に約40万人いるといっても、台湾海峡を渡って侵攻するには、おそらく１００万人の兵力が必要になる。

危険な中国の極超音速兵器　【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く⑨

山崎洋介 - 2022年1月12日 15時41分

　現在実施している台湾を経済的かつ外交的に孤立させる試みが、中国にとって第１の選択肢だ。中国は世界第２位の経済規模を持つという強みを利用することで、台湾が統一を拒否することへの代償を与えられるからだ。

尖閣・久場島で共同訓練を　【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く⑧

亀井玲那 - 2022年1月11日 15時35分

　沖縄県・尖閣諸島に久場島という島がある。日米地位協定上は米国の専用射爆撃場だが、米中国交正常化前年の１９７８年に使用が凍結され、それ以降使われていない。まず今やるべきことは、この久場島で日米共同訓練を実施することだ。米国務省が凍結を解除すれば、今すぐにでもできる。なぜ今、この島のことを取り上げるかというと、台湾有事の戦略的要地となり得るからだ。

情報戦の一端を生々しく伝えるも日本に矛先向ける残念な毎日の連載

増記代司 - 2022年1月11日 10時22分

　２０２２年の日本を取り巻く内外の１０大リスクのトップは「『終身独裁』習近平が台湾侵攻」、２番目は「中国不動産バブル崩壊で世界不況」。年末の経済雑誌にそうあると、元日付の本欄で教えられた。共産中国が今年の最大のリスクというわけだ。

ロシアを手本に無血占領狙う　【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く⑦

亀井玲那 - 2022年1月10日 15時26分

中国の習近平国家主席が中華民族の偉大な復興の夢を完結させるには、いずれ台湾を併合せざるを得ない。台湾侵攻があるかないかではなく、いつあるか、どのようにあるかだ。

世論の分断を煽る「認知戦」【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く⑥

早川俊行 - 2022年1月9日 15時23分

日本の世論調査では「中国が嫌い」と答える人が８～９割に上る。韓国でも７割くらいいる。ところが、台湾ではその割合は６割台程度にとどまる。台湾人は中国の脅威下で生活しているのに、周辺国より中国を嫌う割合が低いのはなぜなのか。それは、中国が台湾に日々仕掛けている「認知戦」の影響だ。

【連載】赫き群青　いま問い直す太平洋戦史（７）真珠湾攻撃と南雲忠一（下）適切だった追撃見送りの判断　天候悪化、敵空母の所在も不明

編集部 - 2022年1月8日 19時55分

真珠湾攻撃において機動部隊は、戦果拡大を目指し、さらに第３次攻撃隊を編成し、ドックや石油タンクなどの米軍地上施設を破壊すべきではなかったか、の議論がある。これを支持する論者は、ハワイ近海から急ぎ避退した南雲の采配を臆病で退嬰（たいえい）的だったと批判する。

「斬首作戦」で一気に制圧か【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く⑤

早川俊行 - 2022年1月8日 15時14分

中国は今、国内の状況がかなり厳しい。独裁国家は国内情勢が厳しくなると、海外と戦争をして国内の注意をそらそうとする。

日本に武力行使を期待も【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く④

山崎洋介 - 2022年1月7日 14時22分

　在日米軍基地なしに作戦が成功することは考えられない。もし米国が空母やハワイやグアムなどからの航空戦力によって台湾防衛をする場合、弾薬の補充なしに行うことは困難だ。それには、グアムや空母に戻るより、日本の基地の方がずっと早い。

戦意喪失図る偽情報工作【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く③

山崎洋介 - 2022年1月6日 14時12分

台湾有事は「起きるかどうか」ではなく、「いつ起きるか」という問題だ。ただ、それがあと何年で起きるかを言うのは非常に困難だ。だからこそ、今のうちに考えるべきだという緊急性がある。

尖閣・与那国も紛争地に【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く②

川瀬裕也 - 2022年1月5日 14時04分

米軍が台湾を助けるオペレーションを行うのであれば、中国に既成事実を作らせる前に迅速に介入しなければならない。情報戦のせめぎ合いの中で、軍事侵攻の兆候が見えた段階で米国はその体制を整えるだろう。

併合の野望強める習主席　軍事・政治両面から侵攻模索　【連載】「台湾有事」のシナリオ―日米台識者に聞く①

川瀬裕也 - 2022年1月4日 14時01分

　台湾海峡情勢が緊迫化している。中国が台湾に侵攻する「台湾有事」はもはや、「起きるかどうか」ではなく「いつ、どのように起きるか」を想定しなければならない段階に入った。考えられるシナリオや求められる備えについて、日本、米国、台湾の識者に聞いた。

【連載】赫き群青　いま問い直す太平洋戦史（６）真珠湾攻撃と南雲忠一（上）勇猛さ慎重さを兼備、機動部隊を率い大戦果を挙げる南雲忠一、再攻撃せず「臆病な指揮官」の評

編集部 - 2021年12月4日 19時09分

「ニイタカヤマノボレ１２０８」

【連載】赫き群青　いま問い直す太平洋戦史（５）孤高の海軍大将・井上成美（下）初の空母同士の海上決戦、諦めが早いと批判集中珊瑚海海戦で追撃断念､「実戦では無能」の烙印

編集部 - 2021年11月6日 17時59分

昭和１７年５月、ポートモレスビー上陸を目指し、陸軍部隊を乗せた攻略部隊がラバウルを出港するや、動きを察知した米軍は攻略部隊襲撃のため空母ヨークタウン、レキシントンからなる機動部隊を珊瑚（さんご）海に送り込んだ。これに対し空母「翔鶴」「瑞鶴」を基幹とする井上成美（しげよし）麾下（きか）の第５航空戦隊（原忠一少将指揮）は、米機動部隊殲滅（せんめつ）を期しソロモン群島から珊瑚海へ南下、ここに史上初となる空母対空母の海上決戦が展開された。

【連載】赫き群青　いま問い直す太平洋戦史（４）孤高の海軍大将　井上成美（上）三国同盟反対、上層部を公然批判し第４艦隊長官に“左遷” 艦隊決戦を否定、航空戦力の強化を主張

編集部 - 2021年10月9日 17時42分

トラック島の春島には、日本が委任統治していた南洋群島を防備区域とする第４艦隊司令部が置かれていた。日米開戦直前の昭和１６年８月、その司令長官に井上成美（しげよし）少将が親補（しんぽ）された。井上は海軍省軍務局長として、米内光政海軍大臣、山本五十六海軍次官とともに日独伊三国同盟締結や日米開戦に強く反対した。

【連載】赫き群青　いま問い直す太平洋戦史（３）南方の前進拠点トラック島物語（下）大空襲で輸送船団が沈没､孤立した島を襲う飢餓

編集部 - 2021年9月4日 17時18分

ミッドウェー海戦（昭和１７年６月）を境に、戦局は悪化の一途を辿（たど）った。原爆開発を進めるマンハッタン計画の軍事政策委員会は翌年５月、原爆投下の候補地にトラック島を挙げた。目標となる艦船が多く、万一爆弾が不発の際も水深が深いため回収困難で機密漏洩（ろうえい）の危険が小さいからといわれるが、選定理由は果たしてそれだけだったろうか。