拉致監禁の最新記事

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#8 上着はボロボロに破かれ、血は畳にしたたり落ちた【後藤さんの闘い・東京荻窪⑤】

手元に置かせてほしいと求め、いったんは拒否された「現代用語の基礎知識」を、家族は翌2000年1月になると持ってきた。また、このころから産経新聞が“支給”されるようになった。後の話だが、新聞は産経から東京新聞に変わり、それも06年6月ごろからは来なくなった。

#7 「畜生、ここから飛び降りてやる」続く膠着状態、先が見えず募る焦り【後藤さんの闘い・東京荻窪④】

昼間の時間は“無事に”過ぎていく。何事も起こらないからだ。後藤さんは、その間、ずっと聖書や統一教会の教理である原理講論、統一思想の本を読んで過ごした。

#6 「死んでしまいたい」家族からの拉致監禁、脱会屋の罵倒【後藤さんの闘い・東京荻窪③】

荻窪フラワーマンションに移ってすぐ、年が変わって1998年になった。1月初旬から9月まで、毎日のように脱会屋の宮村峻・会社社長が元信者らを引き連れて804号室にやってきた。そして、決まって夕方6時から夜8時ごろまで腰を据えていた。

#5 止まらない誹謗中傷、脱会屋「宮村峻」【後藤さんの闘い・東京荻窪②】

偽装し、家族の脱会強要のプログラムに合わせてきた後藤さんだが、常に自分を演出し続けることに、ついに耐えきれなくなった。荻窪フラワーホームに移って数日後、監禁部屋に兄を呼んで、ちゃぶ台を挟んで座らせた。

#4 「まるで犬扱い」監禁場所は東京だった 【後藤さんの闘い・東京荻窪①】

後藤徹さんが東京・保谷市(当時、現在・西東京市)の実家に帰ったところを拉致され、新潟市に連れて来られたのは1995年9月。そして1年9カ月を経て、東京に移された。

#3 「やはりいやな感じだ」事件は607号室で起きていた 【後藤さんの闘い・新潟③】

後藤徹さんは、監禁現場の部屋を「605号」室だと知り、そうメモに残したが、現場に行ってみると、そこは体が覚えていた角部屋ではなかった。そこで、昨日付の連載11で後藤さんの記憶を基に列記した、現場を特定できそうな事項と、連載7(11日付)で掲載したマンションの間取り図を基にして、該当する部屋を調べていった。

#2 偽装脱会もむなしく、崩壊しそうな精神状態 【後藤さんの闘い・新潟②】

新潟市内のマンションに監禁された後藤さんは、統一教会信仰の棄教を迫って、あれこれ画策する家族やキリスト教牧師を前に、ここからどうしたら出られるかについて思いを巡らせていた。結果、信仰を棄てたと見せ掛ける「偽装脱会」しかないとの思いに行き着いた。

#1 「しまった」気づいたときにはワゴン車に押し込まれた 【後藤さんの闘い・新潟①】

本記事は2010年2月より本紙に掲載された連載「"拉致監禁"連鎖」の1回~50回を計15回に再編集したものである。今年7月に開催されたシンポジウムでジャーナリスト鈴木エイト氏は後藤徹氏が被った拉致監禁事件を「引きこもり」と曲解し「どうでもいい」と言下に切り捨てたが、「拉致監禁」は憲法に違反し、人権を完全に侵害する事件である。後藤氏は10月4日、東京地裁に名誉毀損の損害賠償を求めて鈴木氏を提訴した。拉致監禁とは何か、後藤氏らはその真相を今もなお追い続け、闘いを続けている。

「ひきこもり」発言で鈴木エイト氏を提訴 棄教迫る拉致監禁の被害者後藤さん

世界平和統一家庭連合(家庭連合、旧統一教会)の信者で、家族や改宗専門家から棄教を迫る拉致監禁の被害を受けた後藤徹さん(59)が4日、東京地裁に名誉毀損の損害賠償を求めてジャーナリストの鈴木エイト氏を提訴した。精神的苦痛に対する慰謝料1100万円などを求めている。

「“解散請求”の要件満たさず」家庭連合2世主催シンポ

世界平和統一家庭連合(家庭連合)の2世信者が立ち上げた「信者の人権を守る二世の会」は30日、3回目のシンポジウムを都内で開き、文化庁の質問権行使による家庭連合の解散命令請求問題について議論を交わした。憲法と政教分離に詳しい国際歴史論戦研究所の杉原誠四郎会長や、家庭連合のコンプライアンスを第三者的視点で助言する立場にある中山達樹弁護士らが登壇した。

信教の自由侵害 日本に懸念 国連人権理事会関連の会合 スイス

国連経済社会理事会で特殊諮問資格を持つ欧州の非政府組織「良心の自由のための団体と個人の連携(CAP―LC)」は1月31日、ジュネーブの国連欧州本部で、国連人権理事会のサイドイベントとして、日本における信教の自由侵害をテーマにしたカンファレンスを開いた。講演した人権活動家や専門家からは、安倍晋三元首相銃撃事件を機に日本政府やメディアが世界平和統一家庭連合(旧統一教会)に対する憎悪を煽(あお)り、信者の人権侵害や差別が起きている状況に強い懸念が表明された。

旧統一教会信者の強制棄教

日本社会の宗教観の歪(ゆが)みを端的に映し出しているのは、信仰を持つ人間を親族らが拉致監禁して行う強制棄教問題だ。「カルト」の信者は「マインドコントロール」の犠牲者で、少々手荒な手段を講じてもそれを解くことは正当な行為であるという論理がまかり通っている。

【連載】TBS「報道特集」 反統一教会活動家との〝接点〟(下)

TBSが会員となっている日本民間放送連盟(民放連)は「放送によって傷ついたり不快な思いをする方が出ないよう、各社が『番組基準』を策定する際の参考」として、共通のルール「放送基準」をまとめている(公式ウェブサイト)。

【連載】TBS「報道特集」 反統一教会活動家との〝接点〟(中)

立憲民主党は8月18日、「旧統一教会被害対策本部」の第7回会合を開いた。その時の内容を公開した党のウェブサイトによると、12年5カ月間にわたる後藤徹氏(「全国拉致監禁・強制改宗被害者の会」代表)に対する拉致監禁による強制改宗に関与した宮村峻氏を「旧統一教会からの脱会を支援してきた」と紹介し、「被害の実態と課題」を聞いている。

【連載】TBS「報道特集」 反統一教会活動家との〝接点〟(上)

民放テレビ局TBSが看板番組「報道特集」をめぐり、報道機関としての資格が問われる事態に陥っている。世界平和統一家庭連合(旧統一教会=教団)批判特集で、過去に信者を長期にわたって拉致監禁し強制改宗を行った親族(元信者)を登場させたことに対して、被害者が質問状と抗議文を送った。しかし、TBSは回答と謝罪を拒否した。なぜ悪質な人権侵害の加害者を出演させたのか。その背景を追った。

「マインドコントロール」論で信仰否定の反統一教会コメンテーター

安倍晋三元首相が凶弾に倒れたことがきっかけとなって、メディアを舞台にした世界平和統一家庭連合(旧統一教会)バッシングが巻き起こってからもうすぐ3カ月になる。この間、教団が過度の献金防止の徹底などの改革推進を発表するという動きもあった。

【記者の視点】「信教の自由」への後進性  「反社」印象操作が人権から目そらす

弊紙「メディアウォッチ」(9月5日付)で、筆者は「全国拉致監禁・強制改宗被害者の会」代表、後藤徹氏(世界平和統一家庭連合=旧統一教会の信者)に対する12年5カ月に及ぶ拉致監禁による強制改宗について取り上げた。

拉致監禁による強制改宗を「説得」と詭弁を弄する紀藤氏の人権感覚

「親は、子に与える教育の種類を選択する優先的権利を有する」基本的人権尊重の原則を定めた「世界人権宣言」(1948年、国連採択)26条にある一文だ。親が信仰する宗教を子供に伝えるための教育を行うことは親の当然の権利だから、子供が未成年の場合、宗教を持つ多くの家庭が行っていることだ。

拉致監禁・強制改宗 活動を褒めちぎる朝日と「真っ赤」な弁護士団 

安倍晋三元首相の銃撃死亡事件をめぐって不可解な「白黒」がメディアを覆っている。本来、テロはいかなる理由があろうとも許されない「絶対悪」(黒)だ。

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