仲正昌樹・金沢大学教授は６日、石川県金沢市で開催された公開シンポジウムで講演し、「安倍元首相の暗殺事件を契機とした世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の解散命令はおかしい」と断言した。家庭連合信者らでつくる「家庭の価値と信教の自由を守る石川県民の会」が主催し、約２００人が参加した。
仲正氏は、18世紀のドイツの詩人・思想家フリードリヒ・ヘルダーリンの「しかし危機があるところに、救いも育つ」の言葉を引用し、家庭連合がさまざまな批判に対して点検・反省を行い、「思考と信仰を深めて、変化のきっかけとしてほしい」と呼び掛けた。
反対勢力が主張する「マインド・コントロール」（洗脳）の問題については、「避けずにきちんと対応する。また、信教と世俗の関係について最も深く考える集団になってほしい」とも語った。
シンポジウムでは、能登家庭教会の高村栄一教会長と同教会所属の表尚さんが、能登地震での被災体験を語った。
また、中川晴久・主の羊クリスチャン教会牧師は「家庭連合の皆さんの心には、傷つきながらも宝石となる真珠のような大切なものがある」「伝道を進めていくのであれば、家庭連合の名誉回復にきちんと取り組むべきだ」と訴えた。
ディスカッションでは、宗教マイノリティー理解増進を目指す会の加藤誠也代表が司会を務め、宗教への無理解や偏見をなくすにはどうしたらよいかを議論した。
