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パラスポーツ、広がる裾野、共生社会へ動き加速


社内大会を開く企業、障害者とふれあい意識に変化も

パラスポーツ、広がる裾野、共生社会へ動き加速

東京ガスの社員が開催したボッチャの社内大会(同社提供)

 東京パラリンピックで熱戦が続く中、パラスポーツを楽しむ人が増えている。社内大会を開く企業や、障害のある人との混合チームで練習に励む学生もおり、共生社会への動きが加速する。

 大手企業など約110社でつくる「オリンピック・パラリンピック等経済界協議会」は、2017年からボッチャの企業対抗戦を各地で開催。20年2月までに計23大会が開かれ、延べ1268団体から約8500人が参加した。「ボッチャ部をつくった社もある」(担当者)という人気ぶりだ。

 社員に東京パラの銀メダリストがいる東京ガス(東京都港区)は、18年から2年連続でボッチャの社内大会を開き、数百人が参加するほどの盛り上がりを見せた。「職場の意思疎通が円滑になった」「障害者との距離が近づいた」と評判も良かったという。担当マネジャーの芳賀千恵さん(48)は、障害者や外国人、高齢者などさまざまな顧客がいる同社にとって、「多様性の理解は事業に役立つ」と話す。

 立命館大大学院1年の阪西ララさん(23)は、大学の講義で体験したことをきっかけに車いすバスケットボールを始めた。競技歴は4年。障害者12人、健常者3人が所属する地元チームで週1回程度、練習に励む。

 障害者と接する機会が増え、「この狭い道は通れるか、段差は大丈夫かなど、車いす利用者の視点で気になることが増えた」と阪西さんの意識も大きく変わったという。

 新潟医療福祉大の佐近慎平准教授(身体教育学)は、パラスポーツの裾野拡大について「メディアで取り上げられ、新しいスポーツとして興味を持つ人が増えた」と指摘する。一方、順天堂大の渡正准教授(スポーツ社会学)は「やりたい人が挑戦できる機会や場所がまだ少ない。自治体などは、情報提供を強化する必要がある」と話している。