復権があるかどうか
テレビや新聞、ラジオ、雑誌などオールドメディアと呼ばれる媒体が、大きな岐路に立たされている。かつてこれらのマスメディアは〝第4〟の権力として大手を振っていたが、今やその凋落(ちょうらく)ぶりは誰の目にも明らか。国民のオールドメディア離れは際立っているのだが、果たしてその復権はあるのか、あるとすれば何が決め手になるのか、関心の集まるところである。

そうした中で週刊東洋経済(10月10・17日合併号)がオールドメディアに焦点を当てて特集を組んだ。題して「変革か衰退か オールドメディアの岐路」。特集のリード文には「かつて情報の流通を一手に握った新聞、テレビ、ラジオ、雑誌。その風景は大きく変わった。影響力の低下が指摘される『オールドメディア』はどう存在意義を守り、次の時代へ進むのか」とある。
新聞の影響力が低下
同誌は近年のオールドメディアの中で影響力の低下が最も顕著なのが新聞だと指摘する。「日本新聞協会によれば新聞の発行部数は約2487万部(25年10月)でピーク時(1997年、約5377万部)の半分に減った。新聞社の総売上高はピークの05年度(2兆4188億円)から半減している」とし、先行きについても「年代構成を踏まえれば、部数減少は落ち着くどころか加速しかねない。フリーフォール(自由落下)だ」といった業界の悲鳴にも近い声を取り上げ、さらに「新聞各社はデジタル化に活路を求めているが道のりは険しい。……幅広いニュースを扱う一般紙は、有料デジタル版の価値をどう打ち出すかという難題を抱える」と新聞業界を取り巻く環境の厳しさを訴える。
一方、テレビ業界はどうかと言えば、視聴率は減少傾向にあるものの、広告費収入の減少幅(2000年比16.6%減)は新聞業界のそれ(同年比75%減)に比べれば持ちこたえているとし、テレビ業界は何とか存在意義を発揮していると捉える。しかし、その内訳をみれば「アニメを中心とした豊富なコンテンツを生かしたIPビジネスや不動産事業など放送以外の収益源が伸びている」と分析、本来の放送業務から大きく変容していることを強調する。
こうしたテレビ、新聞の実情を踏まえて東洋経済は、オールドメディア凋落の原因について次のように断言する。「テレビや新聞には頭の痛い問題がある。伝える情報への信頼が揺らいでいるのだ」とし、さらに「報道機関への不信を招く出来事も相次いでいる」と説く。確かに近年のマスコミ報道には「偏向報道」というクレームが付くことが多い。「知る権利」という大義を掲げて横柄に取材する記者の姿と裏腹に「プライバシーの権利」を盾に明確な証拠を提示しないままの報道。誤報があった時は紙面の片隅での小さな謝罪記事。こうした姿勢が新聞離れ、テレビ離れにつながっていくのは当然なのであろう。
一方的な主張に辟易
同誌は博報堂メディア環境研究所の「メディア定点調査」を引き合いに出し、メディアへの信頼度の変化を挙げている。それによると、「(テレビや新聞の)情報が信頼できる」と答えた人の割合は、06年と25年を比べると、テレビが41・4%から33・8%へ、新聞が63.8%から51.8%へ低下していた、と報告している。この中で、新聞が約50%に低下していることが注目される。何よりも新聞は真実(ファクト)が根幹になければならない。その新聞を2人に1人は信頼していないのだ。
最近はインターネットやSNSで専門性・信頼性の高い配信も目に付き、その情報を手軽に入手することが可能になっている。もちろんネットやSNSには、偽情報や誤情報も飛び交っている。一方、しっかりとした取材もせずに一方的な主張で世論を先導する新聞の紙面作りに読者が辟易(へきえき)としているという側面もある。その点を立て直すことが新聞の信頼回復、読者離れ阻止につながっていくのだ。
(湯朝 肇)







