投資延期や開発中止
つい最近まで世界的にゼロカーボン時代の旗手として持ち上げられていたＥＶ（電気自動車）の販売が伸び悩んでいる。ＥＶの導入に積極的だった欧州や米国では昨年の各メーカーの販売台数は当初の計画には至らず、とりわけ米国に至ってはＥＶメーカーの投資延期や開発中止が発表されるなど暗いニュースが続く。「大失速」と陰口まで叩（たた）かれるＥＶだが、週刊エコノミスト（４月９日号）がこれをテーマに取り上げた。その名も「ＥＶ失速の真相」。ここにきてＥＶ自動車がなぜ失速したのか、その背景を探っている。
同誌はまず、米国のＥＶメーカーの販売状況を説明する。例えば大手自動車メーカーの一つであるフォードについて言えば、２３年の販売台数は、バッテリーＥＶ（ＢＥＶ）とプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）２車種合わせて６万４９３５台と年頭の販売計画の半分程度。今年に入ってからも１月は前年同月比１１％減の４６７４台と減少傾向が続く。
また、もう一つの大手自動車メーカーのゼネラルモーターズ（ＧＭ）に至っては、当初昨年の販売計画が４０万台としていたが、実際には約７万６０００台にとどまってしまった。エコノミストは「（米国においては）伝統的な自動車メーカーが販売するＥＶが計画通り売れていない」（野辺継男名古屋大学客員教授）と指摘する。
さらにＩＴ企業の雄とも言えるアップル社は１０年前から年間１０億㌦（約１５００億円）をかけて自動運転機能を持つＥＶ開発プロジェクトを進めてきたが、今年２月下旬に同プロジェクトの中止・断念を発表した。同社の従業員２０００人が関わってきたとされるが、ここにきて自動運転技術の確立の難しさと近年の世界的なＥＶ販売の伸びの不振が背景にあることは否めない。
テスラも減収減益へ
それでは、ＥＶメーカーでは世界を牽引（けんいん）し、年率５０％の伸びを続けると豪語していたあのテスラはどうか、と言えばテスラでさえも昨年度は３８％の伸び。今年は１７％ほどと見込まれ、減収減益は避けられない見通し。こうした傾向はヨーロッパでも同様で、昨年の欧州連合（ＥＵ）全体のＥＶ販売台数は前年比３７％増の１５４万台と伸びてはいるものの、４半期別に見るとＥＶの伸びが鈍化している。国際自動車工業会連合会の報告によれば、ＥＵの昨年第４四半期の新車販売台数は前年比で５・５％増と２四半期連続で鈍化している。
こうした世界的なＥＶ販売台数の急速な鈍化の要因として、エコノミストはＥＵ各国の補助金の打ち切り、米国の補助金獲得のハードルの高さを挙げる。「欧州ではかつてＢＥＶが市場を席巻していたスウェーデンやノルウェーで、昨年秋以降、相次いで補助金が撤廃された。ドイツでも予定を早めて昨年末までに補助金が打ち切りとなった。打ち切りは各国の苦しい財政状況が主要因で、補助金が打ち切りとなると即、販売が落ち込むというＢＥＶ販売の脆弱（ぜいじゃく）性が露呈された」（遠藤功治・ＳＢＩ証券企業調査部長）と指摘、要はＥＶそのものの価格が高額なため、政府の補助金がなければ消費者は安易に手を出すことができないということなのである。
日本ではＨＶが好調
一方、ＥＶ競争に出遅れた感のある日本の自動車メーカーのハイブリッド車（ＨＶ）は好調で、とりわけトヨタ自動車や本田のＨＶ販売は過去最高の売れ行きを示すという皮肉な現象が生まれている。
かつてトヨタ自動車の豊田章男会長が社長時代に、「現在、（英国は）ＢＥＶシフトの先導を務めていますが、『（近い将来ＥＶのみの時代がくる）本当にそう思っています？』と聞きたい。クルマが正しくカーボンニュートラルを理解し、“共感の輪”がより広がってくれることを期待する。最後はユーザーであり世論が判断してくれるはずです」と語っていた。
同社は現在、ＥＶに偏らず、ＨＶ生産も維持するという「マルチパスウエイ（全方位）戦略」を進めている。政府主導の無理な政策の実施は必ず破綻する。そういう意味では豊田会長には先見の明があったということなのだろう。
（湯朝 肇）
