水素技術進展も期待
そんなトヨタだが、自動車業界は、脱炭素の要請を受けた電気自動車（ＥＶ）の普及、デジタル化、自動運転の開発競争など、新時代に突入しており、「どの分野でも日本勢が先んじているとは言い難いのが実情で、トヨタさえ例外ではない」という。
近年の急成長を支えたハイブリッド車（ＨＶ）は世界を席巻したが、その成功へのこだわりがＥＶへの大胆なシフトを遅らせた面があったのは否定できないとして、同紙は新しい価値の創出で「世界のトヨタ」の看板を守り続けられるかと問い、国内で５５０万人の雇用を抱える自動車産業は日本経済の屋台骨であり、「トヨタの浮沈がその行く末を左右する」と激励する。
読売も「競争力をさらに高め、日本経済を牽引（けんいん）してほしい」とエールを送る。電動化についてはＨＶや燃料電池車（ＦＣＶ）を含めた「全方位」で開発を進める戦略を取ってきたため、ＥＶでは米国や中国のメーカーに後れを取っているとして、今後は佐藤氏の下で「トヨタ全体でＥＶ分野の巻き返しを図ることが課題」と指摘。
同紙は、ＥＶへの移行が進展すればエンジン関連など打撃を受ける下請けメーカーも多いため、「部品メーカーの構造改革への支援にも取り組んでもらいたい」「（日本の自動車産業は）今も高い国際競争力を持っている。その維持と強化にはトヨタの役割が極めて大きい」と期待する。
電動化＝ＥＶのイメージが先行しているが、豊田氏が取った「全方位」戦略が誤りだったとは限らない。水素絡みの技術開発は将来性、環境対応性でも有望だ。全方位戦略はトヨタだからできる面もあり、その開発進展、普及へどんな手腕を見せるかにも期待したいところである。
