確実な改革の断行を
安倍晋三元首相が凶弾に倒れたことがきっかけとなって、メディアを舞台にした世界平和統一家庭連合（旧統一教会）バッシングが巻き起こってからもうすぐ３カ月になる。この間、教団が過度の献金防止の徹底などの改革推進を発表するという動きもあった。彼岸と此岸（しがん）の価値観の相克を抱えながら、教団の発展のためにも信者を守るためにも社会からの信頼は不可欠との認識を強く持った結果と捉えていいのだろう。確実な改革の断行を期待したい。
一方で、教団は民放テレビの情報バラエティー番組に出演した弁護士たちの発言が名誉毀損（きそん）に当たるとして、テレビ局２社と弁護士３人を相手に損害賠償などを求め提訴した。提訴に至らなくとも、情報バラエティーでは、公共の電波で流れることを忘れているのではないか、と思えるほど無責任な発言が多いのは事実。若者のテレビ離れが進みオールドメディアが「マスゴミ」と揶揄（やゆ）される一因でもあろう。
教団側に改革の動きがある一方で、テレビに出演するコメンテーターたちの“宗教オンチ”は相変わらずだ。例えば９月２５日放送の「サンデー・ジャポン」（ＴＢＳ）でこんな場面があった。デーブ・スペクターが「信者になって無駄に人生を使っている」「存在自体が問題」などと、教団に改革を促すのではなく、教団と信者の信仰を全否定。発言の中では「マインドコントロール」という言葉も使った。
