戦後の宗教蔑視の風潮嘆く
米国のカトリック系雑誌「ニュー・オックスフォード・レビュー」は、２０２２年の安倍晋三元首相暗殺事件以降、世界平和統一家庭連合（家庭連合、旧統一教会）信者は「受けるに値しないほどの悪意に晒（さら）されてきた」とし、不当かつ過剰なバッシングを続ける日本の政治やメディアを非難する長文の論評記事を掲載した。
記事を執筆したのは、麗澤大学のジェイソン・モーガン准教授。タイトルは「日本のムーニー：宗教的カルトか政治的不都合か」で、同誌10月号に掲載された。
モーガン氏は、旧統一教会に対する自民党の関係断絶宣言や政府の解散命令請求について、「当時の岸田文雄首相は、急落する自民党の支持率を挽回しようと必死で、統一教会との関係断絶をアピールせざるを得なかった」と述べ、教団は政治的なスケープゴートにされたとの見解を示した。
モーガン氏はまた、大手メディアの偏向報道を問題視し、「信者たちは過去数年間、日本のメディアによって引き裂かれるように批判され、あらゆる欠点や疑惑が繰り返し誇張されてきた。信じ難いことだが、日本の報道機関は米国の“フェイクニュース”メディアよりも無責任でスキャンダルを煽（あお）る存在なのだ」と指摘した。
大手メディアが旧統一教会信者を「マインドコントロールの被害者」と切り捨てる風潮について、モーガン氏は「このレトリックの根底には、メディア・政府・学界の複合体の間にあらゆる宗教への強い軽蔑の潮流が流れている」と指摘。「この国の支配階級がいかに精神的に空虚になったかを直視する必要がある。占領期に米国のニューディール狂信者によって煽られ、今は日本のリベラル派によって維持されている戦後の暴走したリベラリズムは、宗教を恐ろしいもの、反社的行為への裏口経路と位置付けている」と、宗教を蔑視する現代の日本社会を嘆いた。
モーガン氏はまた、職業的ディプログラマー（脱会屋）が多くの信者を強制改宗のために拉致・監禁してきた問題を取り上げ、「メディアは信者たちの声を封殺してきた」と非難。具体的な事例として、４５００日以上監禁された後藤徹さんのケースを挙げた。
カトリック教徒であるモーガン氏は、旧統一教会の教義には「全く共感できない」としながらも、「反共産主義、強固な家族への支持、同性愛主義やトランスジェンダー主義といった腐敗した思想への反対といった点では揺るぎない」と評価。「私が出会った信者たちは例外なく真っすぐな男女」であり、「日本社会を共産主義の恐怖や、レインボーフラッグに包まれた子供たちを餌食にするネオマルクス主義者たちから守ることは、われわれの共通目標だ」と主張した。
モーガン氏は、世界日報が出版した『脅かされる信教の自由―安倍元首相暗殺後の日本』を旧統一教会問題の理解に有益な書籍であると評価し、「この本にアクセスできる人はぜひ読んでほしい。そこに描かれる物語は、誠実な信仰を持つ者には真剣に考える価値がある」と述べた。
モーガン氏は結論として、「不人気な時にこそ声を上げる姿勢は、日本に限らず世界中でもっと必要とされている」とし、「私は統一教会の友人たちを支え続ける」と表明した。
