世界日報 Web版

米国の「キャンセル・カルチャー」が日本に上陸


批判理論が不寛容を煽る、自ら「性的少数者」と見なす若者

 米国で今、個人や組織の問題行動や発言を取り上げて、解雇や企業の製品をボイコットするばかりか、社会的な“抹殺”もためらわない不寛容の風潮が強まっている。

 この動きは既に日本にも上陸している。もうすぐ東京五輪・パラリンピックが開幕するが、今年3月、その開閉会式で企画・演出の統括役を務めるはずだったクリエーティブディレクターが辞任した。1年も前に行ったグループライン上の発言が週刊誌に漏れ、女性タレントの容姿を侮辱したなどとして批判されたのだ。森喜朗が同組織委員会の会長職を辞任したことにも、同じ社会風潮が感じられる。


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