日本の正しい歴史認識の発信に取り組む国際歴史論戦研究所は11日、『ジャパンズ・ホロコーストの正体』出版記念シンポジウムを都内で開いた。同研究所の杉原誠四郎会長は「誤った歴史認識に対しては反論し、国際社会に発信していかなければならない」と訴えた。
同研究所が問題視しているのは、２０２４年３月、米国で出版された『ジャパンズ・ホロコースト 第二次世界大戦中の日本帝国による大量殺人とレイプの歴史』（ブライアン・マーク・リッグ著）。「日本は１９２７年から１９４５年まで18年間にわたって『劣等民族』を絶滅させようと少なくとも３０００万の恐ろしい大量虐殺を行った」と主張している。この本に対し、日米の23人の研究者らが内容を検証し、反論本『ジャパンズ・ホロコーストの正体』（ハート出版）を出版。リッグ本について「日本の歴史を冒涜（ぼうとく）するものであり、日本国民としては看過できない」と訴えた。
シンポジウムには、慰安婦問題に詳しいハーバード大学ロースクールのマーク・ラムザイヤー教授が出席し、「米国の研究者は日本に対する理解が浅い現状がある」と指摘。誤った情報への対策として「正面から反論し、論文を出すことが有効だ」と説明した。
そのほか、批判本に関わった研究者らが出席し、日本が抱える歴史戦の課題を議論した。同研究所は、正しい歴史認識を国内外に発信し、「『ジャパンズ・ホロコースト』の悪しき影響が出ないよう万全の対応を取る」ことを日本政府に要請する声明を公表した。
