世界日報の読者でつくる世日クラブ（会長＝近藤讓良〈ゆずる〉・近藤プランニングス）の定期講演会が25日、動画サイト「ユーチューブ」の配信を通じて行われ、理学博士で札幌医科大学名誉教授の高田純氏が「日本を標的とした核ミサイル～国防の課題と国内脱原発派の工作～」と題して講演した。
高田氏は「（米国の）『核の傘』は今でも有効かというと、相対的に力が低下している」と指摘。そのため、ロシアや中国、北朝鮮といった核保有国に対する抑止力として、原子力潜水艦や小型の潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）を日本独自で持つことにより、「日米同盟の抑止力が増強される。そういった討議を日米間で早く進めるべきだ」と主張した。
一方で、世界トップレベルの核技術を持ちながらも、日本では多くの原子力発電所が停止状態であることに触れ、「新型炉を開発せず、今ある原子炉の寿命が来たら終わらせようという話に乗ってしまったら、未来永劫に日本は抑止力を持てなくなる」と強調。反核工作は野党だけでなく、政権内でも中国との利権絡みで「令和の反核運動が起きている」とし、反原発派の狙いが日本の核技術喪失にあるとの見方を示した。
また、東日本大震災後、日本では中国からソーラーパネルを購入し、太陽光発電へと切り替えていく流れが強まった一方で、発電時間の短さによる電力不足やメガソーラーの乱開発による環境破壊などの問題が起きていると説明。将来的には日本の電力の半分以上を核エネルギーで賄うべきとし、さらに水素エネルギーの可能性にも大きな期待を寄せた。
講演に先立ち、近藤会長は「人類は戦争の歴史を繰り返している。罪のない人が独裁者の命令で、殺人者となる現実を防ぐ手だてはないのか。今は抑止力の均衡が現実的解決だと思わざるを得ない」とあいさつした。
