身近な問題から沖縄、日本、そして世界規模の問題について考える「琉球・地球（４９）サミット」が４月９日、読谷村で開かれた。全国規模で活躍し沖縄に思い入れが深い有識者がパネリストとして登壇。まれにみる中身の濃いシンポジウムとなった。
映画監督でライフスタイルプロデューサーの浜野安宏氏は、「観光客が多ければいいというものではない。時間をかけて沖縄を感じ、人生を楽しむ人がもっと増えてほしい」と述べ、修学旅行はもっと違う方法でやるべきだと主張した。
元衆院議員の河村建夫氏は、「これからは地方が元気を出していく。観光立国を目指すに当たり、文化観光を強くしていく」と主張。地域安全保障については、「日米韓は足並みをそろえていく必要がある」と訴えた。
政治評論家の田村重信氏は、これまでの沖縄の３Ｋは、基地、公共事業、観光だが、「新たな３Ｋとして子育て、教育、観光の新たな３Ｋを提唱したい」と述べ、ＩＲ（統合リゾート）を含めた大きなスケールとチャレンジ精神で取り組んだらいいと提案した。
健康福祉実践協会会長で医師の今井敬喜氏は、「狭い日本で一極集中によって地方の過疎が進めば日本は沈没する」と警鐘を鳴らし、元々は長寿県だった沖縄を医療特区にすることを提唱した。
ウクライナ情勢も話題になった。日本安全対策推進機構代表の石濱哲信氏は、世界大戦にかけて「世界大変」な中にいるとした上で、「邪悪な戦争が仕掛けられているが、その原因を明らかにするため、沖縄から勇気をもって声を上げ行動する」とするサミット宣言を提言し、閉幕した。
各分野の専門家が沖縄の将来を真剣に考える姿に、胸が熱くなった。
（Ｔ）
