日本の近代化は１８５３年に浦賀に現れた米国艦隊の開港要求から始まった。蒸気船を初めて見た日本人は、黒船を「煙を吐く龍」と見なしたという。江戸幕府はペリー提督の圧迫に屈し、２００年間の鎖国政策を放棄する。
当時の衝撃が大きかったのか、日本では今も黒船が西邦の文物・勢力の上陸・圧迫を意味する言葉として使われる。昨年は、第２次トランプ米政権の関税爆撃がしばしば黒船として描写された。日本経済の核心軸である自動車産業だけで１日30億円（約２７７億ウォン）の損失が発生し、当時の石破茂内閣が「国難」と呼ぶほどの危機感を示したため、それほど誇張された表現ではないようだ。
同盟諸国に国防費を引き上げるよう威圧し関税で圧迫していた米大統領は、今や北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）の同盟国デンマークの領土に対する野心をあらわにしている。大戦後、国際平和・協力を目的に創設された国連傘下の31機関からの脱退も宣言した。新年早々から他国の領土で軍事作戦を行い、該当国の首脳を捕らえてきたりもした。
そんな米国に対抗する中国はどうか。高市早苗首相の「台湾有事時武力介入」示唆発言以後、不快な気持ちをそのまま表しているところだ。旅行・留学の自制勧告で始まった日本への圧迫は、映画公開の延期や歌手の公演中断など文化分野、水産物輸入中断の再開など貿易分野、自衛隊の航空機に対するレーダー照射など軍事分野へと次第に広がった。とうとう「先端産業の心臓」と呼ばれるレアアースの供給まで締め付ける構えだ。
４年前、ロシアのウクライナ侵攻で爆発した「力による現状変更」が、今や全方位に広がろうとしている。「ト皇上（トランプ大統領）」と「習皇帝（習近平中国国家主席）」、「21世紀のツァーリ（プーチン露大統領）」によって領土不可侵、主権尊重、自由貿易という大戦後の世界秩序の核心原則が揺れている。新しい黒船があちこちで出没する状況だ。
こうした世界史的な激変においては、韓国も例外でない。米国からは日本と同じように関税を課せられた。韓・中・日のサプライチェーン（供給網）が絡んでいる以上、中国のレアアース規制で日本の生産に支障を来すと、（韓国の）国内産業にも被害が及ぶ可能性がある。
中日（日中）関係の悪化は、韓国が望むいわゆる「限韓令」の緩和にとっても変数だ。最近、日本内の反中感情が高潮し、Ｋ－ＰＯＰグループ「ａｅｓｐａ」の中国人メンバーのニンニンに対するＮＨＫ紅白歌合戦出演への反対運動が行われたように、後にＫ－ＰＯＰ中国公演が再開されてもメンバーの国籍問題が持ち上がる恐れがある。
このような状況で李在明大統領が13日、高市首相の故郷である奈良を訪れる。就任７カ月で既に５回目の韓日首脳会談だ。両国は過去の歴史という敏感な問題を抱えているが、近い隣人であり厳しい対外環境の中で似たような立場に置かれた国として、協力を通じて活路を見いだそうという意志が感じられる。
しかし、わずか数日前、習主席が李大統領に「歴史の正しい側に立たなければならない」と注文した直後に、日本へのレアアース規制カードを取り出したことから分かるように、中国は「韓日離間」を露骨にしている。中国と日本の間でどのようにバランスポイントを見いだすか、李大統領の「国益中心の実用外交」が本格的な試験台に上がったようだ。
（ユ・テヨン東京特派員、１月12日付）
