【パリ安倍雅信】ローマ教皇レオ14世は今月26日から28日までフランスを訪問する。南部の聖地ルルドを訪問し、同国のカトリック教会を長年悩ませてきた教会関係者による児童虐待の被害者らと面会する。カトリック教会が解決すべき最重要課題の一つに教皇は正面から向き合う。
教皇は就任前の２０２２年、枢機卿時代に、社会教義の手引書の序文で「悲惨で屈辱的な児童虐待の危機」を教会が対処すべき問題の一つとして挙げていた。就任直後の25年６月には、宣教地だったペルーの共同体「ソリダシオ」の被害者へのメッセージの中で、教会内に「予防の文化」を確立するよう呼び掛け、今年３月には未成年者保護のための教皇庁委員会で「教会の使命の本質的な側面」と断言した。
14年にフランシスコ前教皇によって設立された同委員会では、虐待の被害者であるアイルランド人女性マリー・コリンズさんを含む数人の委員が、教皇庁の協力不足を非難して辞任しており、バチカンの本気度が試されている。
今年６月のスペイン訪問でレオ14世は、教会における虐待という「癒えない傷」について語り、聖職者による虐待の被害者６人と面会した。フランス訪問でも、この問題は重要な議題になると予想されている。
フランスでは21年10月に公表された「教会における性的虐待に関する独立委員会（ＣＩＡＳＥ）」（通称「ソベ報告」）で、１９５０～２０２０年の70年間でカトリック聖職者、修道者らから、21万人の未成年者を含む約30万人のカトリック学校職員、教義教育担当者らが性的虐待を受けた事実が警察の聞き取りや調査から明らかになった。さらに衝撃を与えたのは聖職者個人の犯罪ではなく、組織的隠蔽（いんぺい）があったことで、個人よりも組織優先の文化が被害を長期化させ、拡大させたと結論付けた。
ただ、教会への不信の増大とは別に、宗教的アイデンティティーを求めて洗礼を受ける若者が年に２万人に上り、過去最高に達している事実も見逃せない。
