日本人投資家にとって定番のテック系成長株と言えば米国のエヌビディアですが、最近エヌビディア絡みで不祥事が発覚しました。エヌビディアのCEOジェンセン・フアン（黄仁勳）のそばに「謎のアジア系女性」がいることが話題になった、というのがそれです。
エヌビディアCEOの隣に謎の中国人女性
筆者はその女性の顔立ちから、明らかに「中国人女性」と判断しました。この情報は、シンガポール、台湾、米国のメディアが一斉に報じました。
ところで、エヌビディアの“真の司令塔”は、どうやら米国ではなくシンガポール変わったのかもしれません。世界最強のAI半導体企業のエヌビディアは、公式的には本社が米カリフォルニア州サンタクララとなっていますが、投資家や業界関係者の間で、実質的なアジアの司令塔はシンガポールにある、という噂が囁かれています。エヌビディアのシンガポール拠点は、単なる支社ではなく、その実態は、アジア太平洋地域を統括する“アジア本部”級の中枢拠点になっているようです。ここから日本、中国、韓国、台湾、東南アジアといったアジア全域に、販売・マーケティング・AI戦略を指揮しています。ですから、事実上“アジア総司令部”とも呼べる存在と言えます。
シンガポール政府も、エヌビディアを国家プロジェクト級に扱っていて、AI研究機関（A*STAR）や国立大学（NUS）と連携して国家レベルのAIインフラ構築を進めています。つまり、エヌビディアは、アメリカ本社を「表の顔」としながらも、東南アジアの中心・シンガポールが極秘に次世代AI帝国を築いているとも言えるわけです。
つまり、中国政府がそれに関わっていて、中国のハニトラがアジア総司令部中枢に侵入していると言えます。
貿易のハブであるシンガポールを押さえたエヌビディアは、世界の物流とAIサプライチェーンをも掌握しつつあります。
もはや「本社が米国」というのはあくまでも建前にすぎないのかもしれません。
テック投資家の間で“鉄板銘柄”とされるエヌビディアですが、裏では“罠（トラップ）”が張られているのかもしれません。
国家レベルのハニトラ疑惑
最近、同社のCEO、ジェンセン・フアンに近づく「謎のアジア系女性」の姿が写真に収まり、国家レベルの「技術ハニトラ／スパイ疑惑」が浮上しています。
報道によれば、その女性は英語名Alice Huang（黄樂）と名乗り、かつてシンガポールの企業Megaspeed（メガスピード）のマネージングディレクターを務めていたと言われています。疑惑筋からは、彼女を通じてエヌビディア製のハイエンドチップを中国へ流す“迂回ルート”が構築されていた可能性が指摘されています。
Megaspeedは、表向きはクラウド・コンピューティング事業者ですが、その設立母体は中国のゲーム・クラウド企業「第七大道（Seventh Avenue）」と結びついており、株主には共産党系組織が含まれていたとのこと。
黄樂が加入する前から、中国の国有系ファンドとの関係を持つ投資ファンドと繋がっていたとの証言もあります。
関係筋はこのMegaspeedが、マレーシアやインドネシアに子会社を設け、約20億ドル規模でエヌビディアの最新チップを購入し、中国系データセンターやクラウド端末に提供した可能性を示唆しています。
特に、米国の対中半導体規制を迂回するため、シンガポール拠点を“バッファー”（「緩衝材」や「緩衝器」を意味し、データを一時的に保存する記憶領域や、時間・資源・人間関係などの「余裕」や「ゆとり」の意味）として利用したとの見方も出ています。
もしこの疑惑が事実だとしたら、以下のような重大リスクが浮上することになります。
・エヌビディアの技術が国家レベルでハイリスク国に流出していた
・CEO直系での“接近戦”を通じた情報操作や交渉を支配していた
・米国の対中輸出規制をくぐり抜ける新たなルート誕生していた
・取締役会および投資家への説明責任と株価リスクが急激に拡大する
ただし、エヌビディア側は「Megaspeedは合法企業であり、現時点で不正転送の証拠は確認されていない」と強く否定しています。
ですが、調査はすでに米国商務省とシンガポール当局が共同で進めているとの報道もあります。
急成長テック企業の背後に中国の影
なお、2025年2月にはシンガポール当局が、エヌビディア製AIチップを使用するサーバーの行き先を虚偽申告したとして中国系テクノロジー企業関係者ら9名を逮捕しており、周辺での不正転送リスクが“現実のもの”である可能性を示しています。
テック株には成長の魅力があるとはいえ、このような“国家ハニトラ・技術ルート”リスクを見過ごすわけにはいきません。
もし黄樂やMegaspeedの背後に中国国家組織が関与していたとすれば、エヌビディアは未曾有の“企業スパイ戦”の中心に立たされたと言えるでしょう。
投資家は、今後の調査結果とエヌビディアの説明責任などその対応を厳しく注視すべきでしょう。
（この記事はオンライン版の寄稿であり、必ずしも本紙の論調と同じとは限りません）
