「持続可能」とは「生存」のこと。「平和」というイデオロギーを叫ぶだけで民間企業であるメディアが存続することはない。名著『２０５０年のメディア』(文春文庫)の著者のコラムをまとめたのがこの新書だ。
「メディア論は技術革新による変化に無自覚」という指摘には納得だ。「内容が全て」という側面だけが強調されて、技術が軽視される傾向は今後が厳しい。
１０００万部を誇っていた「読売新聞」も、２０２４年段階で６００万部に落ち込んでいる。ＮＨＫの事業収入は６４４０億円(２０２３年度)。「読売新聞」は巨人軍も含めて２７２０億円。ＮＨＫの受信料は放送法で支払いが義務付けられている。
著者の見通しでは、「全国紙で残るのは日本経済新聞と一般紙一紙」となっている。いつの時点での話かは不明だが、遠い話ではなさそうだ。
「サツ回りこそ新聞記者」という発想は古い、と著者は言う。地方支局で夜回り取材をやっているのは「読売新聞」とＮＨＫぐらい。「日本経済新聞」では夜10時の編集局には人がいない。「夜討ち、朝駆け」を廃止したためだ。
著者が地方紙の編集局を取材すると、ファクスの音がする。欧米では、10年も前からファクスはなくなっている。
地方紙もいろいろだ。秋田魁（さきがけ）新報は、若い世代が秋田県を離れて行く実態を報道した。２０２０年に秋田県で生まれた赤ちゃんは４５００人。１９５０年に比べて９割も出産が減った。
秋田では、20代女性の減少率が日本最高。同県の「女性に関する生き方」に対する寛容度も全国最下位。新聞社でも、「女はどうせ辞める」と冷たい。県内に限定したその種の現実をあぶり出したことに、著者は独自性を見ている。
それにしても、「新聞社の幹部は５年後を考えることが苦手」という言葉は重い。
文芸評論家・菊田 均
朝日新書 定価1045円
