韓国紙セゲイルボ・コラム「説往説来」
自殺は決して「予告なき死」ではない。韓国生命尊重希望財団が自殺死亡者を心理分析した結果、93・６％は生前に「警告サイン」を示していた。
代表的なのが言語的なサインだ。「生きたくない」と言うこともあるが、「いなくなれば楽になるのに」などと間接的に表現することもある。
絶望感や無価値感、極度の罪悪感などが示す情緒的な兆候も自殺のリスクを高める。大切にしていた物を急に整理したり、友達との連絡を断つなどの行動も、人生を整理しようというサインと解される。相手が近親者の死や離別、失業、進学の失敗、法的問題などの状況に直面した場合は、よりいっそう細心の注意が必要だ。
オンライン・コミュニティーなどを調べてみると、「死にたい」と投稿した人に対し、慰めどころか具体的な自殺方法まで無分別に伝えられているのが現状だ。
自殺予防法（自殺予防及び生命尊重文化醸成のための法律）によると、情報通信網に他人の自殺を幇助（ほうじょ）したり煽（あお）る「自殺誘発情報」を流通させると、２年以下の懲役または２０００万ウォン以下の罰金が科せられる。自殺の同伴者を募集したり、具体的な自殺方法を教える情報、自殺を実行したり誘導する内容などが、流通禁止の対象だ。
今年11月12日から、インターネットのポータルサイトやＳＮＳなどの情報通信サービス提供者は、オンライン上に流通する自殺誘発情報を発見すれば即刻、削除・遮断し、検索と送受信を制限するなどの防止措置を取ることが義務付けられる見通しとなっている。保健福祉部（省に相当）が最近、立法予告した自殺予防法一部改正令案のおかげだ。
１年に40万件を超える自殺誘発・有害情報の申告を考えると、遅きに失した感がなくはない。だが、依然として自害の写真やビデオ、自殺を美化・誇張する投稿などは「自殺有害情報」に分類され、処罰でなく管理の対象にとどまっていることも、残念な現実だ。
９月10日は「世界自殺予防デー」だ。周辺で自殺の警告サインを捉えた場合は、漠然と「頑張って」と言ったり非難したりするなど、相手の考えを判断する言行は禁物だ。相手が完全に口を閉ざしてしまう恐れもある。
共感する態度で黙々と聴いてあげながら、何が理由なのか、実際に計画を立てたことがあるのか、具体的に尋ね、異常な兆候を確認したら専門機関に迅速に支援を要請すべきだ。そうしてこそ「サインはあったが見逃した死」を予防できるのだ。
（８月31日付）
