米国に来て間もない頃、食事中に魚の骨が喉に刺さり、病院に行ったことがある。医師にピンセットで取り除いてもらい、処置は一瞬で終わった。ところが、診察などを含めた費用は日本円で約６万円。「日本だったら数千円なのに」と、米国の医療費の高さに衝撃を受けた。幸い、駐在員向けの保険に入っていたため大きな負担にはならなかったが、もし加入していなかったらと思うとめまいがした。
日本では国民皆保険制度があり、現役世代の窓口負担は原則３割だ。高額な治療を受けた場合にも、自己負担額に上限を設ける高額療養費制度がある。
一方、日本のような皆保険制度がない米国では多くの人が民間の医療保険などに加入しているが、それでも安心とは限らない。毎月の保険料に加え、年間で一定額に達するまで医療費を自己負担する「免責額」や、受診時の定額負担、医療費の一定割合を払う仕組みなどがある。このため、病院に行く前に最終的な負担額を予想しにくい。
その象徴が救急車だ。日本では搬送料は基本的にかからないが、米国では救急搬送にも料金が発生する。保険の適用状況によっては、高額な自己負担につながる場合もある。
そのため、米国で暮らしていると、体調を崩した時、「病院へ行くべきか」だけでなく、「行ったらいくらかかるのか」まで考えてしまう。
必要な時に、少ない負担で医療を受けられる日本が、社会福祉大国であることを改めて実感した。
（Ｋ）
