韓国紙セゲイルボ・コラム「説往説来」
人工知能（ＡＩ）は企業の採用選考も変えた。ＡＩを基にした適正検査や能力検査はほぼ共通の必須項目となり、別途に実技やプレゼン、面接を通じてＡＩ活用能力を確認する企業もある。就活中の学生にとって「ＡＩリテラシー（読解活用力）」は基本資質となった。
ただでさえ、資格取得や英語試験の受験、就職コンサルティングなどで懐事情が厳しい就活生にとっては、ＡＩのサブスク料金まで負担が増えた。昨年の大卒就活生１人当たりの私教育費（年平均）は、４５５万ウォンと集計（ジョブコリア）される。
ＡＩを人事業務に導入した企業は、主に採用に活用している。ＡＩを基にした検査はもちろん、ＡＩで直接面接を行ったりもする。時間・業務負担を減らし、入社志願書類の検討にも使う。データに基づく判断のため、対面の面接にも活用する趨勢（すうせい）だ。とはいえ、最終的な採用の決定は、人に委ねられる。ＡＩの判断が果たして公正性、客観性を保証するのか、確信できないというのが人事実務者たちの声だ。
ＡＩの発達は、副作用も生んでいる。ＡＩに作成の大部分を依存する“剽窃（ひょうせつ）”自己紹介書・履歴書を就活用に提出する人が少なくないという。企業もまた、判別のためにＡＩを利用する。ＡＩで“ＡＩ自己紹介書”を探知するとは、滑稽な話だ。求人広告に「ＡＩの活用や剽窃の有無を徹底的に検証し、不利益を与える可能性がある」と警告する企業も現れた。
やはり探知結果を１００％確信できないので、参考情報としてのみ活用されるのだという。採用可否の決定で、面接の比重が高まっているのは確実だが、衣服・頭髪・化粧まで気を使うと10万ウォンをはるかに超える。この費用を節約しようとするＡＩ生成の証明写真が問題になることもある。実際の姿と異なり、面接会場で混乱を来したため、ＡＩ活用の写真を禁止する告知も出された。
一昨日から３桁単位の新入社員の随時採用に入ったＳＫハイニックスが、ＡＩ時代に備えて学力制限を全面的に撤廃した。創意的な人材を発掘するため採用基準を革新したというのが、同社側の説明だ。公共機関を中心に「ブラインド採用」（性別・年齢・学歴などを評価から排除する選考）が拡散し、グローバルビッグテック（巨大ＩＴ企業）は既に学力を重視しない。ＳＫハイニックスの試みが成功し、私教育や首都圏集中など、あらゆる弊害を生む学力重視の風潮が消えることを願う。
（６月19日付）
※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです。
