韓国紙セゲイルボ・コラム「説往説来」
教育部（文部科学省に相当）の「２０２５年 児童生徒の健康診断サンプル統計」によると、全国初中高校の平均肥満群の割合は29・７％で、前年（29・３％）より０・４ポイント上昇した。24年まで３年連続下落し、上昇に転じた。高カロリー・高脂肪・高糖分の食事を好んで取る習慣に加えて、テレビ視聴やスマートフォン利用の増加などに伴う身体活動の不足が原因として指摘されている。
遊びは子供の認知・言語・情緒の発達にも大きな影響を及ぼす。同年代や大人との遊びの中で相互作用を通じて創造力、想像力、社会性、自己同一性を育む。国連が生存・保護・参加権に発達権まで加えた４大権利を強調する背景だ。国連の「児童の権利に関する条約」第31条は「遊ぶ権利」を明示している。
児童権利保障院が初等学校４年から高校２年までの１１７７人と教師を含む成人８１５人を対象にして「２０２５子供の権利認識調査」を行った結果、子供の回答者の40・１％は、遊ぶ権利の最も妨げとなる要因として「遊ぶ時間の不足」を挙げた。成人も最も多い34・８％が同じ回答を示した。
昨年、国際ＮＧＯセーブ・ザ・チルドレンが第２回「国際遊びの日」（６月11日）を迎えて88カ国を対象にした国連調査を分析した結果、所得下位20％の家庭の３～４歳のうち57％は最近３日間、両親や保護者との遊びや早期学習活動リストのうち、少なくとも４種類以上を経験していないことが明らかになった。所得上位20％では、29％にとどまっている。このリストには、本を読む、話す、歌う、外出する、遊んであげる、事物の名前を付ける、絵を描くことが含まれている。
ソウルでは、遊び場の騒音に関する苦情に対し、市長が子供の遊ぶ権利を保障する方向で解決策を講じるべきだという内容の条例改正案が発議されるほど、遊ぶ権利に対する認識は高くないのが現実だ。
教育部によると、今年３月現在、サッカーと野球を制限する初等学校は全体の４・６％（２８７校）だったが、安全事故と騒音を巡る保護者と周辺の苦情のせいだという。子供たちの活気に満ちた歓声が聞こえない社会が、健康だと言えるだろうか。障害児も一緒に遊べる統合遊び場は、わずか０・０３％にすぎない。
こどもの日をつくった小波（小波は雅号）方定煥先生が夢見たように、すべての子供が差別なく、１日中思い切り遊べる環境が整ってほしいものだ。
（５月４日付）
※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです。
「セゲイルボ」
