かつて「陰謀論」の代名詞であった「ＵＦＯ（未確認飛行物体）」や「宇宙人」を巡る議論が米国内で再び過熱している。今年２月、オバマ元大統領がポッドキャスト番組で司会者から「宇宙人は存在するか」と問われた際、「彼らは実在する」と答え、発言が瞬く間に拡散されたことが原因だ。
オバマ氏はその後、反響の大きさを受け、ＳＮＳ上で発言の真意を説明。「統計的に、宇宙は極めて広大であり、他の生命体が存在しても不自然ではない」と述べる一方、「大統領在任中、地球外生命体が人類と接触した証拠は確認していない」と釈明した。
これについてトランプ大統領が「彼は機密情報を漏らした可能性がある」とオバマ氏を批判したことでネット上ではさらにさまざまな臆測が飛び交った。かねてオカルト好きの間では、米西部ネバダ州にある空軍管理区域「エリア51」には、「宇宙人が収容されている」との陰謀論が根強く支持されており、政府に対し情報公開を求める声が強まった。
この直後トランプ氏は、宇宙人やＵＦＯなどに関する機密文書を含む政府資料を公開するよう国防総省などに指示を出した。政治的パフォーマンスとの見方もあるが、ＵＦＯを巡る議論がさらに深まることは間違いなさそうだ。
昨年９月には連邦議会で「ＵＡＰ（未確認異常現象）」に関する公聴会が開かれるなど、ＵＦＯ問題は、安全保障などの観点からも公式な議題となりつつある。今後、米政府がどこまで情報公開を進めるのか、引き続き注目したい。
（Ｋ）
