少子高齢化の加速が顕著である。非婚化と晩婚化を背景として出生数が減少している。
厚生労働省によれば、日本の人口は近年減少局面を迎えており、２０７０年には総人口が９０００万人を割り込み、高齢化率は39％の水準になると推計されている。また、団塊の世代が全て75歳以上となる25年には、75歳以上の人口が全人口の約18％となり、40年には65歳以上の人口が全人口の約35％となると推計されている。
少子高齢化によって引き起こされる問題には、生産年齢の減少による国力の低下や人手不足、経済規模の縮小等があり、これらへの対策として労働生産性の向上や労働参加意欲の振作、子育て支援・負担の減少など、近年種々の対策が取られている。
しかし、これらはいずれも弥縫（びほう）策にすぎず根本的な対策にはならないように思える。やはり国の未来に対し希望と自信が蘇（よみがえ）らない限り、若者は前向きに子供をつくり彼らに国の未来を託す気持ちにはなれないであろう。
大東亜戦争における日本人の最後の一兵まで戦いぬくという驚異的な敢闘精神に、米英等連合国の指導者や軍人たちは驚くとともに恐怖心を抱いたという。これを原体験として、戦後占領期に連合国軍総司令部（ＧＨＱ）は、日本人の歴史に対する誇りと自信を徹底的に破壊し、その精神の米国への隷従化を図った。ＧＨＱによる占領は７年間で終了したが、主権回復後も占領政策への反発が起こることはなく、日本の主要な政治家、教育者、マスコミなどはこぞって日本人の自虐化を自ら強力に推進した。そういう意味で日本人の心に戦争への罪悪感を植え付けるＧＨＱの計画は、70年後の現在も、その毒性を強め現在進行中である。
今こそ客観的に日本の歴史を見直し、これに対する自信と誇りを取り戻す時である。
ＧＨＱの宣伝計画ＷＧＩＰ（Ｗａｒ Ｇｕｉｌｔ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ Ｐｒｏｇｒａｍ）の実態を具体的に検証し、その日本に対する悪意、誤解、独善性、欺瞞（ぎまん）性を余すところなく青少年に教育すべきである。東京裁判におけるインドのパール判事の日本無罪論は良い教材となろう。
昨今の我が国を取り巻く厳しい国際環境の中で、米国の国力は相対的に低下している。何事も最後は米国頼みという現状から脱皮し、若者たちが愛国心に燃え未来に挑戦する真に独立自尊の日本を再建しなければならない。そうすれば長期的に見て日本の人口は再び増加に転じ活力ある未来をつくり出すことであろう。（遊楽人）
