世界日報 Web版

インタビュー rss

「日本人の良質な精神取り戻せ」2020年五輪・パラリンピックの東京

元関東都市学会会長 横濱プロバス倶楽部副会長 中村實氏に聞く  1964年の東京五輪が日本の高度経済成長の始まりを告げる大会だったのに対して、2020年の東京五輪は成熟した世界都市で開かれる大会を目指している。では、そこ…

続き

コリア史7部作を完成させて作家の片野次雄氏に聞く

認識は違っても事実は共有可能  歴史認識をめぐり、ぎくしゃくした関係が続いている日本と韓国。その歴史認識のもとになるのは歴史的事実だが、両国民は隣国の歴史をどれくらい知っているだろうか。片野次雄氏のコリア史7部作は、日本…

続き

北海道の歴史と文化を知るほっかいどう学(歴史・文化)を学ぶ会幹事長 井上和男氏に聞く

“学び”から交流の楽しさ実感  生涯学習という言葉が使われて久しい。生涯かけて主体的に学習活動を続けていくことだが、行政も積極的に支援体制を構築している。そうした中で、北海道の歴史と文化を改めて勉強する市民団体がある。「…

続き

10代の性交渉は危険 東京医療保健大学非常勤講師木村好秀医師に聞く

 4月からの予防接種法改正で、小学校6年生から高校1年生までの女子の子宮頸がんワクチン(3回接種、約5万円)の無料接種を可能にしたが、重篤な副反応が後を絶たない。子宮頸がん発症が性交渉と関連するため、ティーンエイジャーの…

続き

神道とアメリカ・インディアン帝塚山学院大学名誉教授 川上与志夫氏に聞く

文明に問われる「命への畏敬」  川上教授はアメリカでの黒人差別の研究からインディアンに関心を持ち、生活をともにしながら彼らの信仰にも深く分け入った。一方、伊勢神宮の近くに住み、神道にも関心が深い教授に、神道とインディアン…

続き

罪悪性、非人間性告発の一心

“拉致監禁”の連鎖 パート9&10 番外編宗教ジャーナリスト 室生忠さんに聞く(下) 詳細な被害者の証言/暴かれる宮村氏の正体 営利に結びつく婚姻無効訴訟 ○――――○  ――「パート10 の体験と目撃現場」は、一時は脱…

続き

原告自ら拉致監禁を法廷証言

“拉致監禁”の連鎖 パート9&10 番外編宗教ジャーナリスト 室生忠さんに聞く(上)  「“拉致監禁”の連鎖」のパートⅨ「『青春を返せ裁判』法廷証言から」(今年2月4~18日掲載)とパート10「被害者の体験と目撃現場」(…

続き

日本の技術支援に期待ブルンジのヌダイゼイエ前大統領に聞く

最大の課題はエネルギー確保  アフリカ中部ブルンジのドミシアン・ヌダイゼイエ前大統領はこのほど都内で、世界日報のインタビューに応え、1993年から10年以上にわたった内戦を克服し、現在の最大の課題は経済と復興だと強調、日…

続き

第2期オバマ米政権のアジア戦略外交政策イニシアチブ所長 クリストファー・グリフィン氏に聞く

 オバマ米政権が2期目をスタートさせてから3カ月が経過した。国務・国防両長官など外交・安全保障チームの顔触れが変わる中、対アジア戦略に変化は見られるか。米シンクタンク「外交政策イニシアチブ」のクリストファー・グリフィン所…

続き

米同性婚賛成派への反論ヘリテージ財団研究員 ライアン・アンダーソン氏に聞く

 米国で同性婚を支持する世論が急速に拡大している。「結婚の平等」を訴える同性婚賛成派の主張を、反対派は押し返すことができるのか。伝統的な結婚の定義がなぜ重要かを論理的に説明した書籍として注目を集める『結婚とは何か』の著者…

続き

国家安全保障基本法制定を土屋正忠 衆議院議員に聞く(自民党)

 ――日本を取り巻く北東アジアの安全保障環境が厳しくなっているが。  国家の独立と国民の安全を守ることが第一。だからこそ、国防が国策の最優先事項だ。  日本の国家目標を平和国家になることと位置付けて国内外にアピールしてい…

続き

教育の目標を明確にせよ宮川典子 衆議院議員に聞く(自民党)

 ――党では教育再生実行本部の副主査、国会では文部科学委員会に属し、教育改革に取り組む環境が整ったが。  党実行本部の「新人材確保法の制定」の分野で副主査という役目をいただいたのは、1期生として分不相応というぐらいありが…

続き

教科書改め愛国心涵養を田沼隆志 衆議院議員に聞く(日本維新の会)

 ――衆院の文部科学委員会所属になったが、学校教育の問題点はどこにあると考えるか。  明治維新の侍たちは江戸末期の教育を受けて志士になり、明治日本を建設した。現在も当時と同様、国難であるにもかかわらず、それに対応できる若…

続き

「いじめ防止基本法」成立を下村博文・文部科学大臣に聞く

 下村博文・文部科学大臣はこのほど本紙のインタビューに応じ、教育改革に取り組む決意を強調した上で、教育委員会制度を抜本的に改める必要性を指摘するとともに、「いじめ防止対策基本法」を通常国会で成立させたいとの意向を表明した…

続き