東ガスなど　家庭用の燃料電池発売

高価格でも環境意識に訴え

　ガスを使って自宅で発電、排熱で給湯−。東京ガス、東邦ガス、新日本石油など六社は燃料電池システム「エネファーム」を戸建て住宅向けに五月一日から発売を始めた。価格は国の補助を受けても百八十万円と高価だが、「家庭でできる温暖化対策」（東ガス）と消費者の環境意識に訴え、六社合計で初年度５千台の販売目標を掲げる。

　燃料電池は都市ガスに含まれる水素と空気中の酸素を化学反応させて発電、さらに、発生する熱を給湯や暖房にも使う仕組みだ。一九六五年、米国の宇宙船に搭載されたのが初の実用化。家庭用は二○○五年に首相官邸に設置され、国の後押しで市販にこぎ着けた。

　家庭の使用電力の五−七割を自家発電で賄え、ガスと電気料金の合計が年間五−六万円安くなるという。二酸化炭素（ＣＯ　２）排出量も４５％削減できる。

　課題は国の補助金を受けても百八十万円以上となる価格。通常の給湯システムが四十万円程度なだけに、圧倒的な割高。ただ、国は三○年に累計二百五十万台の家庭用燃料電池の普及を目標にしており、各社は「日本が世界に誇る技術」と、消費者の環境意識に訴えていく考えだ。

　初年度千五百台を目標に掲げる東ガスには既に九百件を超える資料請求があるという。同社担当の須田美雪プロジェクト主幹は「高価でも環境にいいものを使いたい消費者は確実に増えている」と話し、一定の手応えを感じているようだ。